測量士・測量士補 通信添削講座 

   (平成31年国家試験 受験対策)

厚生労働大臣指定 ・ 一般教育訓練給付金制度指定





 本講座は、新しい出題傾向にもとづいた模擬問題と受験テキストをもとに、元試験委員の経験をもつ講師陣等による添削、アドバイスを通じて、確実な実力アップを目ざします。 また、本講座の模擬問題(択一式)の解答には「いつでも、どこでも学習」が可能な自己学習システム(JAS eラーニング)を利用します。JAS eラーニングは、 自分のペースで学習が繰り返しできるため、知識の定着に向いています。
 これらにより、本講座は毎年高い合格率を誇るとともに、受講者からも高く評価されています。

■測 量 士
測量法規・多角測量・水準測量・地形測量・写真測量・地図編集・応用測量・必須及び選択問題(関係科目に汎地球測位システム測量及び地理情報システムを含む)
■測量士補
測量法規・多角測量・水準測量・地形測量・写真測量・地図編集・応用測量(関係科目に汎地球システム測量を含む)

         

   

■受験テキスト(Vol 19) ■測量士・測量士補国家試験模範解説集(H30)  ■科目別模範解答集(H25-H29) ■通信添削問題 ■添削問題解答用紙 ■質問用紙 ■解 説
(ご注意)
 本講座では、測量士模擬問題(択一式)及び測量士補模擬問題(択一式)の解答および解説には、「JAS eラーニング・システム」を利用します。 また、測量士模擬問題(記述式)の解答用紙は、第四種郵便物※として郵送してください。詳しい内容は以下のガイダンスをご覧ください。 
(H31年測量士・測量士補通信添削講座ガイダンス)
 ●測量士コースは、こちらをご覧ください。
 ●測量士補コースは、こちらご覧ください。

※第四種郵便物:通信教育用郵便物として法令に基づき監督庁の認可または認定を受け通信による教育を行う学校または法人とその受講者との間にその通信教育を行うために発受する郵便物です。

 (注)JAS eラーニングを使用した解答ができない場合は「測量技術教育部」へご相談ください。










コース受講料講習期間日 数
測量士58,000円(税込)平成30年12月〜平成31年5月中旬約180日
測量士補51,000円(税込)平成30年12月〜平成31年5月中旬約180日
この講座は一般教育訓練給付金対象です。
個人で受講料を負担し、講座を修了すると、国から2割の給付金を受給することができます。

詳しい説明は、こちらをご覧下さい。  

通信添削講座測量士コース明示書

通信添削講座測量士捕コース明示書







■ 申し込み期間■ 申し込み方法

平成30年11月

平成31年1月末

 * お申し込み(Web受付) *

  ■ 平成30年11月1日開始(予定)

 * お問い合わせ *

   公益社団法人日本測量協会

   測量継続教育センター 測量技術教育部

   メール

    TEL:03−5684−3355

    FAX:03−5684−3366




通信教育の流れ
eラーニング概要
集中講義で実力アップ! 「答案練習セミナー」を開催をしています

 ●答案練習セミナー(全国で開催)

 ●測量初学者を対象として「測量・地図の基礎講座」等を開催しています

(測量・地図の基礎講座:12月以降開催)
TSによる測量観測技術の基礎 30年12月 4日
東京
GNSS測量の基礎  30年12月 5日
東京
レベルによる測量観測技術の基礎  30年12月 6日
東京
測量数学・誤差学の基礎  30年12月 7日
東京・大阪広島・高松・福岡
空中写真の使い方・写真判読   30年12月12日
東京
地形図読図   30年12月13日
東京
QGISによるGISの基礎   30年12月14日
東京

(eラーニング)
「測量・地図の基礎講座『測量数学の初歩』」  












■教育訓練給付とは?
労働者や離職者が、自ら費用を負担して、厚生労働大臣が指定する教育訓練講座を受講し修了した場合、本人がその教育訓練施設に支払った経費の一部を支給する雇用保険の給付制度です。 平成26年10月から、教育訓練給付金は、従来の枠組みを引き継いだ「一般教育訓練の教育訓練給付金」と、拡充された「専門実践教育訓練の教育訓練給付金」の2本立てになります。
■給付を受ける
   ことができる方
一般教育訓練給付
受講開始日現在で雇用保険の被保険者であった期間が3年以上(初めて支給を受けようとする方については、当分の間、1年以上)あること、前回の教育訓練給付金受給から今回受講開始日前までに3年以上(※)経過していることなど一定の要件を満たす雇用保険の一般被保険者(在職者)又は一般被保険者であった方(離職者)が厚生労働大臣の指定する教育訓練を受講し修了した場合に支給。
※ 平成26年10月1日前に教育訓練給付金を受給した場合はこの取扱は適用されません。
■給付額一般教育訓練給付
教育訓練施設に支払った教育訓練経費の20%に相当する額となります。ただし、その額が10万円を超える場合は10万円とし、4千円を超えない場合は支給されません。
 ※厚生労働省HP(URL)の一部を引用





<この件に関する問い合わせ先>

公益社団法人 日本測量協会 測量継続教育センター 測量技術教育部
TEL:03−5684−3355
FAX:03−5684−3366

e-mailによるお問い合わせ


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